地球温暖化の影響に関しては、未だその現象との関連性が科学的に証明されていなかったり、複合要因があるとされたりするものが多い。主なものとしては、地球規模での最高、最低気温の上昇、北極域の気温上昇にともなう海氷面積の減少による海水面の上昇、竜巻の発生頻度の上昇、降雨量の増加や大規模な干ばつなどがある。

この中で海水面上昇は、今世紀中に1～2ｍとも予測されており、南太平洋の島国であるツバルのフナフチ島のように海抜の低い島では、島の各地で満潮時に海水が地面から吹き出てきたり、島自体が海に水没したりする危機にさらされている。

また降雨量の増加は、昨年のタイ大洪水など、東南アジアで深刻な事態をまき起こしている。その逆に大規模な干ばつは、オーストラリアやアフリカなどで起きており、深刻な食糧不足に繋がる大きな問題となっている。

また米国では、南東部、東部の海水温度の上昇によって竜巻の発生域がこれまでに起きていなかった南東部、東部にまで広がっている。

台風の発生との関連については、まだ不明な点が多いが、その発生域が、北上していることや、規模が大きくなってきていることを指摘する研究者は多い。

生態系に影が

ホッキョクグマやアザラシといった寒冷地の生物減少や生物の生息域の変化、南国の外来種が寒い国で繁殖していることが確認されるなど、地球温暖化の影響は、生物にも大きな影響を与えている。

特に近年問題とされているのが、地球温暖化にともなう外来種の増加だ。以前は南国の生物は、寒い国では死滅してしまうので問題とされなかった。しかし地球温暖化の影響で繁殖までしており、日本でも猛毒を持つセアカゴケグモの繁殖が確認され、話題となった。また南国の蚊を媒体とするマラリアの感染報告が北上してきている。

生息域を広める生物がいる一方で、平均気温、海水温の上昇により、深刻な被害を受けている生物もいる。例えば、海洋生物では、沖縄などでサンゴの白化が確認されているほか、大西洋におけるマダラの減少数は、人間による資源保護が追いついていない。

今後も海水温が上昇し、現在の海水温に比べ4℃以上の上昇がおこると、海洋生物の絶滅種が深刻な量に上ると考えられている。

温暖化の影響で全国各地で、ベッコウダケと呼ばれる木に寄生するキノコが大量発生し、問題になっている。ベッコウダケは、主に桜などに寄生して、木の栄養を吸い取り、成長を妨げるだけではなく、木の腐食化を促進させる。

ベッコウダケが原因とされる倒木は、栃木県や東京都などで報告されており、神奈川県内でも横浜市美しが丘で街路樹が大量に枯れるといった現象が起きるなど深刻な事態にもなっている。これらの事態を受け、東京都は不健康な街路樹を早期発見し、治療をしやすくするための街路樹診断を都内で実施した。その結果、検査木1900本中540本に腐食を発見。それに対し街路樹の伐採や植え替え、支柱の設置処置等が行われた。

魚の生息域が変化していることが観測されるなど、日本近海の水産資源にも温暖化が一因と考えられる影響が出ている。

日本近海の海面温度は、この100年間で、0.61～1.73℃も上昇しているという。この水温変化は、自然の温度変化のサイクルに温室効果ガスが増加した影響が加わったことによるとされている。その結果、近海魚の生息域が北に移動。京都大学の観測によると北陸沿岸の魚の生息域が30年で300km北上したという。また低水温を好む魚が今までの漁場で捕れなくなったり、サケの遡上数が減少したりするなどの現象も起きている。今後20年で海面温度は0.4～1.2℃上昇と試算されており、30年後以降種の絶滅が起きる2℃の温度上昇を超える可能性も出てきている。

独立行政法人水産業総合研究センターの山田薫さんは、「海の環境は多くの要因が複雑に関係しているので、温暖化の影響と断定することは難しいのですが、海水温の上昇は、必ず大きな問題になってきます」と顔をしかめた。

温暖化は、農作物の生育にも影響を与えている。白菜などの冬野菜は、温度の上昇により生産地域を拡大できたり、冷害が少なくなったりするため、生産しやすくなるが、夏野菜では、商品価値を下げてしまうほどの問題が生じている。

トマトやナスなどの夏野菜は実をつけたのち、高温が続くと裂け目やひび割れなどが生じやすくなる。また高温下では、花の芽の付きも悪くなり、一つの苗からとれる数が少なくなってしまう。それに対応した品種改良も進められているが、高温に強い品種をつくることは難しく、ビニールハウスの遮光対策や換気、気化熱を利用した細霧冷房など、育成環境を人的に整える手段で対応せざるを得ない。その分のコストは高くなる。

独立行政法人農研機構の野菜茶業研究所上席研究員の岡田邦彦さんは、「これから地球温暖化が進むどうかはわかりませんが、気温の上昇で農作物への影響が出てきています。温暖化については深刻な状況になる前に何か対応が必要です」と真剣に語った。

神奈川工科大学では2009年から、地球温暖化などの環境問題に対応した学部学科の枠を越えた横断型の教育プログラムとして、「KAIT Stop the CO₂ Project」　を実施している。このプログラムの発案者である工学博士の鳴海明先生は、「地球温暖化をはじめとする環境問題への対策は待ったなしです。しかし環境問題の解決には、多面的な知識が必要とされるので、一つの学科で解決できるものではないと考え、このプログラムをスタートしました」と話す。

同大学は、2008年4月「ECO活動宣言」と銘打ち、独自に決めた「エコ・マニフェスト」を守る取り組みをしたり、学生ボランティアサークルの「ECO推進チーム『みどり』」を発足させたりするなど、環境問題に積極的に取り組んできた。

「KAIT Stop the CO₂ Projecte」は、4年間を通じて毎週土曜日、学生が自ら研究テーマを設定して実験、研究をしていくもので、単年で単位も出される。当初30名程度を想定していたが、初年度、参加を希望した学生は70～80名に上った。今では120名が参加しており、鳴海先生などの関係者は、学生達の関心の高さに驚いたそうだ。なお、この活動を4年間続けた1期生12名には、修了証書が授与される。

鳴海先生は、「温暖化などの環境問題を常に意識し、コントロールできるようにしておく必要があります。そのためにも今後も、学生が幅広い知識を身につけ、研究する場を提供したいと思います」と笑顔で話した。

神奈川アジェンダ推進センター環境相談員の山本和代さんは、「個人個人が、面倒くさがってしまうことが、二酸化炭素の排出量増加に繋がります。生活のあらゆる点に地球温暖化を促進してしまう行為が隠れているので、一つひとつ意識して行動することが大切です」と話す。

横浜駅近くにある神奈川アジェンダ推進センターは、地球温暖化防止を目的に、二酸化炭素の削減を目指し、2002年に発足した。同施設では環境に関する資料やDVDの貸し出し、講座やセミナーの開講などを行っている。さらに、チャレンジシートという自発的にエコに取り組めるようなシートも用意して、県民のエコ活動の啓発を行っている。

山本さんによると、見逃されがちな電気の無駄使いが意外と多いという。例えば、携帯電話やポータブル音楽プレーヤーなど、充電が終わっているにもかかわらず、充電器をさしたままにする行為。やってしまいがちだが、充電終了後も充電器には電気が流れているため、金額ベースでは1年間に千円程度の無駄になるという。また、エアコンも、コンセントが一年中使わないときでも指したままになっていることが多い。この場合は、年間約3千円分の電気の無駄消費に繋がるそうだ。山本さんは、「家にある電化製品のコンセント状況を今一度確認してください」と真剣に訴えた。

暖房などで電力消費量が夏同様多くなる冬を迎え、本校では、エアコンの設定温度を20℃にするなど、夏と同様に節電に取り組んでいる。

今夏、東日本大震災以降続く電気不足への懸念から、全国の電力会社は節電を訴え、事業主に対しては15％の節電義務が課された。学校にその義務は課せられなかったが、本校では昨年に引き続き、エアコンの設定温度を27℃にし、蛍光灯の一部を外すなどして節電に努めた。その結果、前年比20％を達成した昨年とほぼ同等の節電をすることができた。

それを受けて暖房費等による消費電力が増加する冬も、昨年並みの節電をすることを決定。暖房を室温が17℃以下までつけず、設定温度も20℃にすることのほか、教室のカーテンや出入り口の扉を閉めて教室内の気温の低下を防ぐことを徹底するように働きかけている。

長岡豊教頭先生は「放課後、誰もいない教室の蛍光灯や空調機器がついていることがあります。電気料金が値上げされました。これからも注意を呼びかけ、これまで以上に徹底して無駄を無くしていきたいと」と力強く語った。